※1　2026年4月29日現在。ウエルスアドバイザー株式会社のデータをもとにSBIアセット調べ。読売株価指数（読売３３３）に連動する公募投資信託（ETF・DC専用・SMA専用を除く）が対象。

基準価額の変動要因

本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。
また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。

主な変動要因

株価変動リスク

一般に株価は政治・経済情勢や発行企業の業績等の影響を受け変動しますので、組入れる株式の価格が変動し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

信用リスク

組入れる金融商品等の発行体が経営不安や倒産等に陥った場合に資金回収ができなくなるリスクや、それが予想される場合にその金融商品等の価格下落で損失を被る可能性があります。また、金融商品等の取引相手方にデフォルト（債務不履行）が生じた場合等、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

流動性リスク

組入れる金融商品等の市場規模が小さく取引量が限られる場合などには、機動的に売買できない可能性があります。また、保有する金融商品等が期待された価格で処分できず、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。

その他の留意点

• 本ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
• 本ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待される価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
• 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
• 銀行など登録金融機関でご購入いただく投資信託は投資者保護基金の支払対象ではありません。
• 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間における本ファンドの収益の水準を示すものではありません。収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
• 投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。
• 収益分配金の支払いは、信託財産から行われます。したがって純資産総額の減少、および基準価額の下落要因となります。
• 本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。当該運用方式には運用の効率性等の利点がありますが、投資対象とするマザーファンドにおいて、他のベビーファンドの資金変動等に伴う売買等が生じ、マザーファンドの組入れ有価証券に売買等が生じた場合等には、本ファンドの基準価額は影響を受けることがあります。
• 有価証券の貸付取引等を行う場合には、取引先リスク（取引の相手方（レンディング・エージェントを含みます。）の倒産等により契約が不履行になる等）が生じる場合があります。
• 本ファンドは、読売株価指数（読売３３３）（配当込み）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。
• SBI証券は本ファンドの発行者（委託会社）と資本関係があります。SBI証券が本ファンドを販売した場合、SBI証券と資本関係がある本ファンドの発行者（委託会社）の収益となることによりグループ全体の利益となることから、SBI証券とお客さまの利益が相反するおそれがあります。
• SBI証券は、本ファンドの当初の運用資産規模の確保および円滑な運用開始を目的として、本ファンドに資金を拠出しています。SBI証券は、その後の市場環境、運用状況、資金需要その他の事情により、本ファンドの全部または一部を解約することがあります。

リスクの管理体制

委託会社では、ファンドのパフォーマンスの分析及び運用リスクの管理をリスク管理関連の各種委員会を設けて行っています。流動性リスクの管理においては、委託会社が規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

税金

税金は以下の表に記載の時期に適用されます。以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法などにより異なる場合があります。

＜少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」をご利用の場合＞

少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」は、少額上場株式等に関する非課税制度であり、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得及び譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

• 外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
• 上記は有価証券届出書提出日現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
• 法人の場合は上記とは異なります。
• 税金の取扱いの詳細については、税務専門家にご確認されることをお勧めします。

◆ 投資者が直接的に負担する費用

◆ 投資者が信託財産で間接的に負担する費用

投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。