本ファンドの有価証券届出書の効力は発生しております。
お申込みメモ
| 購入単位・価額 | 購入単位は1円以上1円単位となります。購入価額は購入申込受付日の基準価額となります。（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）なお、購入代金は販売会社の定める期日までにお支払いください。また、購入申込者は、確定拠出年金法に定める加入者等の運用の指図に基づいてファンドの購入の申込みを行う資産管理機関及び国民年金基金連合会等に限るものとします。 |
|---|---|
| 換金単位・価額 | 換金単位は1口単位となります。換金価額は換金申込受付日の基準価額とします。解約手数料はかかりません。換金代金は換金申込受付日から起算して4営業日目以降のお支払いとなります。 |
| 申込締切時間 | 午後3時30分までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。 |
| 換金制限、購入・換金申込受付の中止及び取消し | ファンドの資金管理を円滑に行うため、1顧客1日あたり1億円を越える大口解約には制限を設ける場合があります。金融商品取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込の受付を取消すことがあります。 |
| 信託期間 | 無期限（設定日：2002年5月28日） |
| 決算日 | 毎年5月27日（休業日の場合は翌営業日） |
| その他 |
ファンドの費用
| 購入時手数料 | ありません。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 運用管理費用（信託報酬） | ファンドの日々の純資産総額に年0.264％（税抜：年0.24％）を乗じて得た額とします。なお、当該報酬は、毎計算期間の最初の6カ月終了日及び毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。 |
| その他の費用及び手数料 | ファンドの監査費用、有価証券売買時の売買委託手数料・先物取引・オプション取引等に要する費用、信託事務の諸費用（目論見書、運用報告書等）、その他の諸費用（ファンドが投資成果の目標とする「ＴＯＰＩＸ100」の商標使用許諾にかかる基本料金となる料金（年額10万円））及びこれらに対する税金をファンドより間接的にご負担いただきます。 ※これらの費用は、監査費用を除き運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。 |
| その他 | ※上記費用及び手数料等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 |
ファンドにかかるリスクについて
| 【基準価額の変動要因】 本ファンドは、マザーファンド受益証券を通じて株式を中心とした、値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。 ＜主な変動要因＞ 株価変動リスク 本ファンドは、株式を主要投資対象としていることから、株式の運用にかかる価格変動リスクを伴います。一般に、株式の価格は個々の企業の活動や業績、国内外の経済・政治情勢、市場環境・需給等を反映して変動するため、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。 信用リスク 投資した企業や取引先等の経営・財政状況の悪化または悪化が予想される場合等により株式の価格が下落した場合、もしくは債券及びコマーシャル・ペーパー等短期金融資産にデフォルト（債務不履行）が生じた場合または予想される場合等には、当該商品の価格は下落し、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。 価格乖離リスク 本ファンドは、ＴＯＰＩＸ100・インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行いますが、その実現が不可能になる以下の要因が存在します。 （1）インデックス構成銘柄の一部を組入れない場合があること（2）株式配当金の受取、信託報酬及び監査費用等の控除による影響（3）運用の効率化を図るためＥＴＦや株価指数先物取引等活用することもあり、現物とＥＴＦや先物の動きが連動していない場合の影響（4）株式、ＥＴＦ及び株価指数先物等の流動性が低下した場合における売買対応の影響（5）追加信託・解約に伴う株式の買付、売却タイミング差による影響（6）株式売買委託手数料及び先物取引等に要する費用を負担することによる影響（7）ＥＴＦ、株価指数先物取引等を含めた実質的な株式の組入比率がファンドの純資産総額の100％とならない場合の影響等 流動性リスク 本ファンドが実質的に投資する、ＴＯＰＩＸ100・インデックス構成銘柄は、比較的規模の大きな銘柄ですが、株式を売却あるいは取得しようとする際に、十分な流動性の下での取引を行えず、市場実勢から期待される価格で売買できない可能性があります。この場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。 金利変動リスク 一般に金利が上昇（低下）した場合は、債券の価格は下落（上昇）します。金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、本ファンドの基準価額の変動要因になります。 ※リスクは上記に限定されるものではありません。 |
【データ閲覧にあたっての留意点】
- 当資料は、SBIアセットマネジメント株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、SBIアセットマネジメント株式会社が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資する投資信託にはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各ファンド情報ページの「基本情報」よりご確認いただけます。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【当資料に関する留意点】
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