お申込みメモ
| 購入単位・価額 | 購入単位：販売会社がそれぞれ定める単位とします。 購入価額：購入申込受付日の翌営業日の基準価額 (ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。) |
|---|---|
| 換金単位・価額 | 換金単位：販売会社がそれぞれ定める単位とします。 換金価額：換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 換金代金は原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目以降のお支払いとなります。 |
| 購入・換金申込受付不可日 | ニューヨーク証券取引所、フランクフルト証券取引所およびニューヨークの銀行のいずれかの休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。 |
| 申込締切時間 | 原則として午後3時までに販売会社が受付けた分を当日のお申込みとします。なお、受付時間を過ぎてからのお申込みは翌営業日の受付分として取扱います。 ※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。 |
| 換金制限、購入・換金申込受付の中止及び取消し | ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及びすでに受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。 |
| 信託期間 | 無期限（設定日：2016年6月30日） |
| 決算日 | 毎年6月29日（休業日の場合は翌営業日） |
| その他 |
ファンドの費用
| 購入時手数料 | 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が独自に定める率を乗じた額とします。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 運用管理費用（信託報酬） | ファンドの日々の純資産総額に年0.2475％（税抜：年0.225％）を乗じて得た金額とします。なお、当該報酬は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。この他、投資対象とする投資信託証券の信託報酬等、年0.3355％を加えた実質的な負担※は 年0.583％程度となります。 ※本ファンドが投資対象とする投資信託の信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率になります。 |
| その他の費用及び手数料 | ファンドの監査費用、有価証券売買時にかかる売買委託手数料、信託事務の処理等に要する諸費用、開示書類等の作成費用等（有価証券届出書、目論見書、有価証券報告書、運用報告書等の作成・印刷費用等）が信託財産から差引かれます。なお、これらの費用は、監査費用を除き、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。 |
| その他 | 当該費用及び手数料等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 |
ファンドにかかるリスクについて
| 【基準価額の変動要因】 当ファンドは、公社債など値動きのある証券（外貨建資産含む）を実質的な投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた損失および利益はすべて投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。当ファンドの基準価額の主な変動要因は以下の通りです。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。 ＜主な変動要因＞ 金利変動リスク ・公社債の価格は、一般に金利が上昇した場合には下落し、金利が下落した場合には上昇します。したがって、金利が上昇した場合には、基準価額の下落要因となります。 信用リスク（デフォルト・リスク） ・一般に公社債および短期金融商品の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合、またはそれが予想される場合には、当該公社債等の価格が大幅に下落し、ファンドの基準価額の下落要因となります。 為替変動リスク ・外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨資産について、当該外貨の為替レートが円高に進んだ場合には、基準価額が下落する要因となります。なお、当ファンドは原則として為替ヘッジを行い、為替変動のリスクの低減を図ります。ただし、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、日本円の金利が対象通貨建ての金利より低い場合、これらの金利差相当分のヘッジコストが発生します。 カントリー・リスク ・投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が下落したり、運用方針に沿った運用が困難になることがあります。 流動性リスク ・組入資産の市場規模や取引量が少ない状況において、直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、ファンドの基準価額の下落要因となります。 デリバティブ・リスク ・当ファンドは実質的にデリバティブに投資することがあります。デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスク等様々なリスクが伴います。これらの運用手法は、信託財産に属する資産の価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的な運用に資する目的でも用いられることがありますが、実際の価格変動が委託会社の見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。 ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。 |
【データ閲覧にあたっての留意点】
- 当資料は、SBIアセットマネジメント株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、SBIアセットマネジメント株式会社が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資する投資信託にはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各ファンド情報ページの「基本情報」よりご確認いただけます。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【当資料に関する留意点】
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- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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