お申込みメモ
| 購入単位・価額 | 購入単位：販売会社がそれぞれ定める単位とします。 購入価額：購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 （ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。） |
|---|---|
| 換金単位・価額 | 換金単位：販売会社がそれぞれ定める単位とします。 換金価額：換金申込受付日の翌営業日の基準価額となります。 換金代金は原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からのお支払いとなります。 |
| 購入・換金申込受付不可日 | ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの商業銀行のいずれかの休業日にあたる場合には、購入・換金の受付を行いません。 |
| 申込締切時間 | 原則として、午後3時までとします。なお、受付時間を過ぎてからの申込みは翌営業日の受付分として取扱います。 ※受付時間は販売会社によって異なることもありますのでご注意ください。 |
| 換金制限、購入・換金申込受付の中止及び取消し | ファンドの資金管理を円滑に行うため、大口解約には制限を設ける場合があります。金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の申込の受付を中止すること及び既に受付けた購入・換金（解約）の申込の受付を取消す場合があります。 |
| 信託期間 | 無期限（設定日：2022年3月23日） |
| 決算日 | 毎年3月22日（休業日の場合は翌営業日） |
| その他 |
ファンドの費用
| 購入時手数料 | ありません。 |
|---|---|
| 信託財産留保額 | ありません。 |
| 運用管理費用（信託報酬） | ファンドの日々の純資産総額に年0.1606％（税抜：年0.146％）を乗じて得た額とします。信託報酬は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。この他、投資対象とする投資信託証券の信託報酬年0.48％程度を加えた実質的な負担（概算値）＊は年0.6406％（税込）程度となります。 詳細は交付目論見書をご確認ください。 ＊ ファンドの投資対象ファンドの信託報酬を加味した、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率になります。 |
| その他の費用及び手数料 | 信託財産にかかる監査報酬、信託事務の処理に要する諸費用、法定書類（目論見書、運用報告書等）の作成・印刷・交付にかかる費用、組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、外貨建資産の保管に要する費用等の費用は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。なお、これらの費用は、運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを示すことができません。 |
| その他 | 投資者の皆様にご負担いただく手数料等の合計額については、ファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。 |
ファンドにかかるリスクについて
| 【基準価額の変動要因】 本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産には為替リスクもあります。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。 また、投資信託は預貯金と異なります。本ファンドの基準価額の主な変動要因としては以下のものがあります。なお、基準価額の変動要因は以下に限定されるものではありません。 <主な変動要因> 債券価格変動リスク ・一般に公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には下落し、本ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。特にハイイールド債券は、格付けの高い債券に比べ相対的に高い利回りが期待できる一方で価格が大きく変動する可能性や元利金の支払遅延や支払不履行などが生じるリスクが高くなります。 為替変動リスク ・外貨建て資産へ投資する場合には、円建て資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。本ファンドが保有する外貨建て資産の価格が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあり、これにより本ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。 カントリーリスク ・投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化、外国為替規制、資本規制、税制の変更等の事態が生じた場合、又はそれが予想される場合には、方針に沿った運用が困難になり、本ファンドの基準価額の下落要因となる可能性があります。一般に新興国市場は、市場規模、法制度、インフラなどが限定的なこと、価格変動制が大きいこと、決済の効率性が低いことなどから当該リスクが高くなります。 信用リスク ・一般に、投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、本ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。株式の価格はデフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から大きく下落（価格がゼロになることもあります。）することがあります。また、債券の発行体が財政難・経営不振、資金繰り悪化等に陥り、債券の利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなる場合（債務不履行）、またはそれが予想される場合等、債券価格が下落することがあります。また、組入有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合等には当該組入有価証券の価格が下落することがあります。このような場合、本ファンドの基準価額は影響を受け、損失を被ることがあります。 流動性リスク ・市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。 |
【データ閲覧にあたっての留意点】
- 当資料は、SBIアセットマネジメント株式会社が設定・運用する投資信託に関連する情報および運用状況等についてお伝えすることを目的として、SBIアセットマネジメント株式会社が作成したものです。金融商品取引法等に基づく開示資料ではありません。また、特定の有価証券等の勧誘を目的とするものではありません。
【投資信託に関する留意点】
- 投資信託はリスクを含む商品です。運用実績は市場環境等により変動し、運用成果（損益）はすべて投資者の皆様のものとなります。元本および利回りが保証された商品ではありません。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資します（また、外国証券に投資する投資信託にはこの他に為替変動リスクもあります。）ので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。投資信託の基準価額に影響を与える主なリスクは、各ファンド情報ページの「基本情報」よりご確認いただけます。
- 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定しますので、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。運用状況によっては、分配金をお支払いできない場合もあります。また、分配金は投資信託財産からお支払いしますので、基準価額が下がる要因となります。
- 投資信託は保険契約や金融機関の預金と異なり、保険契約者保護機構、預金保険の対象となりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払い対象にはなりません。
- ご購入の際には必ず投資信託説明書（交付目論見書）をお受け取りになり、内容をご確認の上ご自身でご判断ください。
【当資料に関する留意点】
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- 当資料のグラフ・数値等はあくまでも過去の実績であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。また税金・手数料等を考慮しておりませんので、実質的な投資成果を示すものではありません。
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